• 2025.04.12
• 関 賢太郎（航空軍事評論家）

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2025年度から航空自衛隊に配備が始まる予定のF-35B戦闘機。短距離離陸・垂直着陸が可能なこの戦闘機、導入した後の維持運用まで含めるとどれ程のコストがかかるのでしょうか。試算してみました。

最新戦闘機F-35Bのトータルコストは？

　軍事力の象徴であり、技術の粋を集めた戦闘機。圧倒的な存在感とは裏腹に、その維持には天文学的な費用が伴います。税金を支払わなければならない我々納税者にとっては、必要であると理解はできても、複雑な感情を抱いてしまう存在だと言えるかもしれません。

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　航空自衛隊が導入を予定しているF-35B「ライトニングII」を例に、その驚くべきコストについて具体的に紐解いていきましょう。なお数値は2020年における計画値であり、円ドル相場は当時のレートである1ドル＝110円で計算しています。

　航空自衛隊は、F-35Bを42機導入する計画です。配備先は宮崎県の新田原基地で、2025年3月24日には機体の到着に先立ち「臨時飛行隊」が新設されています。今後、数か月以内に機体が到着する見込みですが、1機あたりの調達コストは、実に131億円にのぼります。この数字だけでもその高額さが窺い知れますが、しかしこれはF-35Bの運用にかかる総費用「ライフサイクルコスト」のほんの一部、言うなれば氷山の一角に過ぎません。

　当然ですが、戦闘機を動かすには燃料が必要です。F-35Bの燃料は、我々民間人でも入手できる灯油に近い成分の石油です。その総額は30年間の運用で約25億円と見積もられています。逆に言うと、燃料代だけでこれだけのコストがかかるのです。

　またF-35Bが効果的な戦力であり続けるには、近代化改修やソフトウェアのアップデートが必要ですが、改修費の見積もりは46億円にもなります。

　そして、最も大きな割合を占めるのは整備・維持費で、その額は実に30年間で370億円。これはライフサイクルコストの63.3%にも達する数値で、F-35Bの価格とは、ほとんど整備のために支払っている費用だと言い換えることもできるでしょう。