【帰省と「乗りもの」】クルマの「先進運転支援システム」巡る誤解　作動条件の確認不足が事故のもとにも

• 2018.12.08
• 鈴木ケンイチ（モータージャーナリスト）

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クルマの「先進運転支援システム」が普及しつつありますが、運転に不慣れな人の強い味方になり得るシステムが「効かない」、あるいは「誤作動した」といった声も相次いでいます。作動の「条件」、改めて確認すべきかもしれません。

「アイサイト」搭載車は追突事故が約8割減

　年末年始、クルマでの帰省にあたり、ふだんはあまり運転しないことから、久しぶりの長距離ドライブに不安を抱く方もいるかもしれません。そうした方にとって、普及が進んでいる「先進運転支援システム」は強い味方になるでしょう。

　よく知られているのは、前方の車両や歩行者などを検知してドライバーに警報したり、自動でブレーキを作動させたりする衝突被害軽減ブレーキ（通称「自動ブレーキ」とも）。ほかにも、ペダル踏み間違い時加速抑制装置や、アダプティブ・クルーズ・コントロール（一定の距離を保って前走車を追従走行）、レーンキープアシスト（走行中の車線からハミ出ないようステアリング操作をアシストする）などが挙げられます。

　こうした先進運転支援システムは、文字通り安全な運転を“支援”してくれます。たとえば、「ぶつからないクルマ」というCMが有名なスバルの運転支援システム「アイサイト」について同社は、「アイサイト搭載車は非搭載車に対し、（1万台あたりの件数で）車両どうしの追突事故は約8割減、対歩行者事故は約5割減、調査対象全体では約6割減であることが分かりました」と説明します。

　高速道路で多い事故といえば、渋滞末尾での追突事故が思いあたりますが、そうした事故の予防にも、先進運転支援システム（衝突被害軽減ブレーキ）が非常に有効というわけです。このため、衝突被害軽減ブレーキが全車標準あるいはグレード標準となっているクルマは、2017年時点でトヨタ、ホンダ、スバルでは軒並み90％前後に達しています。他メーカーでも急速に普及が進んでいることからしても、安心・安全なドライブを望む人が、それだけたくさんいるということでしょう。