「移動」そのものを商品化、見えてきた「MaaS」のカタチ 「CES2019」に見るその現状

クルマの自動運転技術に関する出展でも注目を集める、家電やITなどの見本市「CES」。2019年の自動車関連ブースには「MaaS」関連の出展が目につき、そしてヤマハは、実際に客を乗せた走行デモを実施しました。

クルマ関連は「MaaS」コンセプトだらけ

 2019年1月6日(日)から11日(金)にかけ、アメリカのラスべガスにおいて、「CES2019」が開催されました。「CES2019」は出展社数4000を超える、世界最大級のエレクトロニクスとITの見本市です。自動運転やコネクテッド技術といった、自動車関連の最新技術も関係するため、自動車のメーカーやサプライヤーが数多く参加しています。

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ヤマハが「CES2019」に参考出品した「PPM」こと「Public Personal Mobility」のコンセプトモデル(鈴木ケンイチ撮影)。

 そうした自動車関連の出展を見て歩いたところ、ある傾向に気づきました。というより、誰が見ても同じ感想を抱くはずです。それは、「『MaaS』向けの箱型EVコンセプトだらけ」ということです。

「MaaS」とは「Mobility as a Service」の略で、「モビリティ(移動)をサービスと見なす」という意味です。つまり、クルマという商品ではなく、「移動そのもの」を商品として考えるということ。実際のところ、MaaSが示す範囲は広く、電車やバスといった公共交通をシームレスにつなぐサービスから、カーシェア、自転車シェアまで、さまざまなアイデアが含まれます。

 初めて「MaaS」という言葉を聞いた人にとっては、新しく大きすぎる概念のため、ボンヤリとしかイメージできないことでしょう。そうしたなか昨年の「CES2018」で、トヨタがMaaS向けのプラットフォーム「eパレット・コンセプト」を発表しました。これは自動運転可能な“箱型のEV”で、人を運ぶだけでなく、配達から宿泊、移動店舗など、万能ともいうべき働きをします。そして、「これぞMaaSだ」と、トヨタは提案したのです。

 曖昧模糊(あいまいもこ)だったMaaSが、はっきりと見える形で提案されたのですから、これには誰もが驚きました。その結果が、今年の展示につながったのでしょう。メルセデスベンツをはじめボッシュ、コンチネンタル、ZF、シェフラーといったドイツ勢、韓国のキア、そしてデンソー、アイシン、パナソニック、ヤマハといった日本のメーカーやサプライヤーそれぞれのブースに、箱型EVやそれに類するコンセプトモデルが飾られたのです。

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