• 2019.02.14
• 乗りものニュース編集部

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折り畳んで持ち運べたり、クルマに積み込めたりする電動バイクなどが次々に登場しています。その多くが小さなベンチャー企業や中小メーカーから誕生したものですが、既存のバイクを作ってきた大手メーカーは、この動きにどう対応するのでしょうか。

非バイクユーザーに支持される新しい「原付」

　2019年2月現在、大手インターネット通販サイトにおけるバイクの商品ページでは、様々な電動バイクが売られています。とりわけ多いのが、折り畳み自転車のようなサイズの小型スクーターです。ナンバープレートを取得でき、公道を走れるものもあります。

　そのひとつ、「BLAZE SMART EV（ブレイズスマートEV）」は原付ナンバーを取得できる電動バイクでありながら、重量は約18kgで、5秒もあれば小さく折りたためるというもの。メーカーであるブレイズ（名古屋市中川区）によると、2017年12月に発売して以来、現在までに約1500台を売り上げているといいます。価格は12万8000円（税抜）です。

「当社はもともとキャンピングカーのメーカーで、クルマに積めて、旅先でちょっとした足になる商品が欲しいというご要望を多くいただいたことから『BLAZE SMART EV』を開発しました。ですので、原付やバイクのユーザーに直接向けてつくったものではありません。当初、キャンピングカーショーで発表したところ、各メディアで取り上げていただきました」（ブレイズ）

　足こぎペダルやチェーンを持ち、折り畳み自転車としても、電動バイクとしても走行できるというものもあります。そのひとつが、カーパーツなどを製造販売していた会社を発祥とするグラフィット（和歌山市）が製造する「glafitバイク」です。こちらも原付ナンバーを取得し、公道を走行できます。

　この商品は2017年5月からクラウドファンディングサービス「makuake」で先行予約が始まり、同年7月には、当時における国内クラウドファンディング史上最高となる1億718万円以上の資金を調達したことでも話題になりました。価格は15万円（税込）で、公式サイトと全国のカー用品店「オートバックス」で販売。グラフィットによると、これまでに累計およそ3000台を売り上げているといい、やはり普段バイクや原付に乗っていない「普通免許を持っていて、原付には乗れる」という人を取り込んでいるそうです。