新型コロナが鉄道の現場で流行したら？ 運行支える多様な職種 緊急ダイヤは想定済も…
水際対策に追われる現場 緊急事態に備えてのダイヤとは
事業継続計画（Business Continuity Plan：BCP）とは、非常事態下においても事業者の基盤となる業務を継続できるように策定される計画のことです。鉄道においても多くの事業者はこの計画のもとに緊急用ダイヤを設定しています。想定としては、乗務員に新型インフルエンザなどの感染症が流行した場合で、その欠勤割合によっては運行を5割減にすることを検討する事業者もあります。
幸いにも国内では、現時点で鉄道現場での大規模感染が見受けられないため、いまのところは通常運行できているともいえます。逆にいえば、ひとたび乗務員に感染拡大すれば、ニューヨークのような事態を招きかねないことも分かります。これは決して対岸の火事ではありません。
現在、駅によっては無人化や窓口閉鎖、乗務員が通勤する運輸区ではマスク配布や消毒液の配置および携行、3密を防ぐ換気などの対策を講じているそうです。また、各職場でも検温を実施して、摂氏37.5度以上の熱があれば出勤停止の措置を取っているところも多いようです。
緊急事態宣言発出後の鉄道利用者数は、減少したともいわれています。しかし、それでも都市圏を中心にまだまだ多く、窓を開けたり排気扇を使ったりするなど取り急ぎの対応をしていますが、現場は日々戦慄しています。
テレワークのできない鉄道員に感染が拡大したとき、いよいよ鉄道運行は危ぶまれることになってしまうのです。
【了】
Writer: 西上いつき（鉄道アナリスト・IY Railroad Consulting代表）
大阪府出身。大学卒業後、名古屋鉄道にて運転士・指令員として鉄道運行に携わる。退職後、シンガポールの外資系企業にて国際ビジネスに従事。帰国後は東京を拠点として活動し2019年にIY Railroad Consulting設立、コンサルティング・セミナー・海外向け鉄道関連事業等を行う。東京交通短期大学・特別講師。著書に『電車を運転する技術』。
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