「東北で戦が起きた」元陸自トップ3.11の対応を語る いかにして7万の隊員を動かしたか
東日本大震災から10年。あのとき被災地には、北海道から沖縄まで、文字どおり全国から自衛隊員が救援のために駆け付けました。迅速に部隊が集結し、活動を開始できたのはなぜか、当時の陸自トップに話を聞きました。
事前の検証では30年以内の地震発生率90％以上
2011（平成23）年3月11日14時46分、マグニチュード9.0の巨大地震が東北地方の三陸沖で発生。この地震によって発生した「東日本大震災」は、東北地方を中心に甚大な被害をもたらしました。防衛省・自衛隊は、この未曽有の大災害に、史上最大の10万人態勢で対応にあたりましたが、その中心となったのが、隊員7万人（最大時）を派遣した陸上自衛隊です。
あれから10年、震災時、陸上自衛隊のトップとして派遣の初動を担った火箱 芳文（ひばこ よしふみ）元陸上幕僚長に、部隊派遣はどう立案したのか、海上自衛隊や航空自衛隊、在日米軍との調整はどのように行われていたのか話を聞きました。
――火箱さんは第32代陸上幕僚長として東日本大震災に対応されましたが、震災以前、三陸沖の危険性についてはどのように捉えていたでしょうか。
発災の1年ほど前に、仙台駐屯地（宮城県仙台市）の東北方面総監部を視察しており、その際に東北方面総監から、三陸沖の大地震が30年以内に90％以上の確率で起きると説明を受け、情報を共有していました。東北方面総監部としても相当な危機感を持っていたのは覚えています。
陸上自衛隊としても、震災の2年ほど前に東北方面総監部の庁舎を耐震性の高いものに建て替えるなどの対応をとっていました。私（火箱芳文：第32代陸上幕僚長）が視察したのは、できたばかりの新庁舎だったわけです。
とはいえ、国が想定していたのはマグニチュード7程度の地震でした。東北方面隊は「宮城県地震対処計画」というものを作成し、地元自治体などとも情報を共有していたほか、2008（平成20）年には「みちのくALERT（アラート）2008」という震災対処実働訓練まで行っています。
しかし、この時点では東北方面隊のみで対応可能という認識でした。その部分では、マグニチュードの規模含め、国の想定は甘かったといえるのかもしれません。私自身も東北方面総監部を視察したときは、まさかその1年後にあれほどの大規模震災が起きるとは、正直予想だにしていませんでした。
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