• 2022.03.10
• 深水千翔（海事ライター）

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船員のあり方も変わる？

　日本財団の海野光行常務理事は「私たちの役割は、民間主導の取り組みをサポートし、業界全体を活性化させることだ」と話しています。

「MEGURI2040」では2025年に向けたプロジェクトのフェーズ1として、まずは世界で初めて既存航路で無人航行を実現するため、5つのコンソーシアムによる実証実験を2022年3月まで行います。1月から2月にかけては19総トン級の小型観光船「シーフレンドZero」や、1万総トンを超える大型フェリーの「それいゆ」「さんふらわあ しれとこ」、内航コンテナ船の「みかげ」を使用した実験を実施しており、3月にはもうひとつ、水陸両用船により陸上・水上で連続した無人運航実験が控えています。

　日本財団は、無人運航船がもたらす経済的効果を2040年段階で年間１兆円と試算しています。今後、5つのコンソーシアムの実証実験で得られた知見を集め、1つのコンソーシアムにして無人運航船実用化へ技術力を高めたいとしています。

　海野常務理事は「無人運航に対応した船員養成とインフラ整備が重要だ。既存の操船技術に加え、遠隔監視・遠隔操船といった新たな技術が必要になってくる。そうすると船員養成の方法も検討していかなくてはいけない。船舶の無人化だけでなく、港湾設備など関連するインフラ整備も同時に必要不可欠になってくる」との認識を示しています。

【了】