• 2025.04.20
• 関 賢太郎（航空軍事評論家）

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フィリピンが本格的な戦闘機の導入を計画しています。最終候補はアメリカ製のF-16とスウェーデン製の「グリペン」だとか。これら新型機の本格運用が始まれば、南シナ海における軍事バランスも一変しそうです。

約10年にわたり戦闘機ゼロだったフィリピン

　21世紀に入り中国が南シナ海における領有権の主張を強め、人工島の造成や軍事拠点化を急速に進めるなか、フィリピンは重大な地政学的現実に直面しました。自国の空域が他国の軍事的影響下に置かれつつあるという、主権国家として看過できない現実です。

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　フィリピン空軍は、2005年に最後のF-5A「フリーダムファイター」が退役して以降、約10年にわたり実質的に戦闘機がゼロの状況となっていました。スクランブルはもちろん、領空防衛を担うべき存在が消失し、同国周辺の空はほぼ無防備のまま放置されていたのです。

　好転のきざしが見え始めたのは2015年、韓国製のFA-50PH軽戦闘機を導入してからです。これによって、フィリピン空軍はようやく防空能力の一端を取り戻しました。同機は合計12機が導入され、現在は11機が実戦配備中です。

　しかし、FA-50は、そもそもT-50高等練習機の改良型であるため、本格的な空対空・空対地戦闘を想定した設計ではなく、本格的な戦闘機と比べるとその能力には限界があることは明白です。レーダー性能、兵装搭載量、航続距離、電子戦能力のいずれを取っても、先進国が運用するF-16「ファイティングファルコン」やF/A-18「ホーネット」といった第4世代戦闘機に比べると見劣りします。

　こうしたことを鑑みて、近年注目を集めているのが、フィリピン政府が進める「MRF（Multi-Role Fighter）」構想です。日本語に訳すと、「多用途戦闘機導入計画」となるこのプロジェクトは、機体更新にとどまらず、同国空軍全体の戦力構造を抜本的に刷新する試みと位置づけられています。

　検討対象には、アメリカ製のF-16VとF/A-18E/F、JAS39「グリペン」、ロシア製のMiG-35やSu-35といった機体が名を連ねましたが、最終的にはF-16と「グリペン」の2機種に候補が絞られました。

　フィリピン政府の導入予定数は12～20機で、実現すれば戦闘機の数は単純計算で2倍以上となり、その戦力的インパクトは質・量の両面において極めて大きいと言えるでしょう。