「これ1機入れちゃえば全部解決!」な夢のジェット機来日か!? イギリス新興企業が“デジタル技術”で爆速開発 じつは自衛隊にも関係大アリ!

イギリス空軍では、長年にわたり運用されてきた練習機のホークを置き換える、新たな機体の導入を模索しています。そこで、イギリスの新興企業であるエアラリス社に注目が集まっているそう。じつは同社の存在は、日本にも他人事ではないといいます。

じつはGCAPにも関係大アリ! 日本が「出遅れている分野」を補完できるかも

 また、設計および製造に際して、エアラリス社の先進的なデジタル技術の恩恵を受けられることも、日本側にとっては大きなメリットになります。というのも、同社は現在日本とイギリスがともにプログラム参加国となっている次世代戦闘機開発計画「グローバル戦闘航空プログラム(GCAP)」において、デジタル・エンジニアリングの側面から協力しているためです。

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2025年に開催されたGCAPのフルスケールモデル(画像:在英日本大使公式X)。

 2022年12月に、イギリス国防省はエアラリス社との間で900万ポンド(当時のレートで約14億8000万円)にも及ぶ契約を締結しました。この契約は、「Digital Aviation Learning from Experience(デジタル航空における経験からの学習)」と命名されており、その目的は、同月に発表されたGCAP開発の初期段階において、エアラリス社のデジタル・エンジニアリングに関する知見やデータを国防省が共有・活用することにあります。

 具体的な内容は不明ながら、おそらくエアラリス社が完全に統合されたデジタル手法で機体設計から開発、認証を進める中で生み出された各種情報(モデル設計データ、シミュレーション結果、開発プロセスの教訓など)に国防省がアクセスし、それを将来の他の航空機開発プログラムに役立てることが狙いとみられます。手短に言えば、デジタル・エンジニアリングから得られる「経験」を分析・応用するための契約、ということになります。

 つまり、GCAPの開発において用いられるデジタル・エンジニアリングの手法は、全く同じものではないにせよ、その基盤にエアラリス社のシステムが活用されることになると考えられるわけです。

 GCAPは、それまでに前例のない日本・イギリス・イタリアによる第6世代戦闘機の開発計画です。しかも、2035年には配備を開始するという野心的な開発スケジュールが設定されています。となると、当然スケジュール遅延の回避と開発コスト上昇をいかにして抑えるかが肝要となり、そこでイギリス側が目を付けたのがデジタル・エンジニアリングです。

 筆者の取材では、GCAPは完全なデジタル・エンジニアリングによる開発が進められることはほぼ決定的ながら、日本がその分野で出遅れていることを懸念する声が多く聞かれます。そこで、まずはT-4後継機において先進的な次世代のデジタル・エンジニアリングに触れることこそが、日本にとって必要なことなのではないかと、筆者は一連の流れを鑑みたうえで考えます。

【芦屋や入間にいそう!】日の丸+赤白塗装の「T-4後継機」イメージです(写真で見る)

Writer:

軍事ライター。現代兵器動向のほか、軍事・安全保障に関連する国内法・国際法研究も行う。修士号(国際法)を取得し、現在は博士課程に在籍中。小学生の頃は「鉄道好き」、特に「ブルートレイン好き」であったが、その後兵器の魅力にひかれて現在にいたる。著書に『ここまでできる自衛隊 国際法・憲法・自衛隊法ではこうなっている』(秀和システム)など。

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