旧ソ機MiG-21は過去の遺物にあらず 退役進む一方、別モノ派生機が第三世界の空へ？
中国では紆余曲折の末、独自進化
MiG-21は次第に姿を消していくものと思われますが、MiG-21の兄弟とでも言うべき戦闘機が、全世界で500機以上運用されています。
1961（昭和36）年、中国はソ連からMiG-21のライセンス生産権を取得しましたが、その後中ソ関係が悪化したためソ連は技術支援を打ち切ってしまいました。このため中国は残された図面などを元にMiG-21のコピーに取り組み、1960年代後半にJ-7（殲撃7型）として就役にこぎつけました。
MiG-21の生産は1975（昭和50）年に終了していますが、J-7は2016年まで生産が継続されていました。国産のJ-20戦闘機やJ-10戦闘機、ロシア製のSu-35戦闘機などの新型機を導入した中国空軍と中国海軍航空隊からは退役が進んでいますが、パキスタンやバングラデシュ、エジプトなどに輸出されたJ-7は主力戦闘機として、今後も長期に渡って運用される予定となっています。
さらに中国はMiG-21の子孫とでも言うべき、JF-17（FC-1）という名称の戦闘機も開発しています。
中国は1980年代に入って、小型のレーダーしか搭載できないというMiG-21／J-7の弱点を解消するため、J-7の空気取り入れ口を機首から胴体側面に移して、機首部に本格的なレーダーと火器管制装置を備える「スーパーF7」（超7）の開発に乗り出しました。
当時の中国はレーダーや火器管制装置の技術で欧米やソ連に遅れを取っていたため、スーパーF7の開発は、F-14戦闘機などを開発したアメリカのグラマン社（現ノースロップ・グラマン）などから協力を受けて進められることとなっていました。しかし1989（平成元）年に発生した第二次天安門事件で、アメリカが中国に対する政策を大幅に見直ししたため、グラマン社をはじめとする欧米企業は技術協力を打ち切り、スーパーF7の開発は頓挫を余儀なくされてしまいました。
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