• 2023.02.13
• 児山 計（鉄道ライター）

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誤解された「寿命半分」その真意

　この取り決めにより、製造から13年経過し、仮に世相の変化で輸送力を削減する必要が出た場合、そこで廃車にしても経営的に損にならないとされていました。つまり、「13年で元が取れる車両」という意味です。

　当然13年経過後に、「別の用途で使おう」「機器や内装をリニューアルして使おう」と判断し、長期にわたって使用するケースも考慮されていました。しかし209系の登場時は、「寿命半分」というこれまでにないコンセプトだったがゆえに、「13年で使い潰す安普請の電車」と誤解して受け取られたケースも否定できません。

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　ところで、一般的な在来線の車両は製造から8年が経過した段階で、車輪からパンタグラフに至る主要な機器すべてを取り外して検査することが法で定められています。いくらJR東日本が「この電車は高い信頼性があるので、13年間 分解検査なしでも大丈夫だ」と主張しても、本来は法がそれを許さないわけです。

　ただJR東日本は国土交通省に、現代の技術基準をもとに新しい検査体系の導入を求め、2002（平成14）年3月に施行された「鉄道に関する技術上の基準を定める省令」では、鉄道事業者が客観的に安全性を証明できれば独自の検査体系の導入が可能となりました。各部品の信頼性が保証されるのであれば、検査期間を8年以上に延ばせるようになったのです。

　こうして法制度と現代の車両技術、そして検査制度がアップデートされた結果、JR東日本では耐久性・信頼性の優れた部品を用いて安全性を確保し、最も周期が長い部品で走行距離240万km（10～18年程度）での検査サイクルを実現。209系の「寿命半分」コンセプトを確立させました。