人手不足のドローン界隈の救世主となるか？「日の丸企業」「業界のガリバー」両社が切り開く新時代の測量とは
幕張メッセで開催中の「CSPI 2026」では、ドローンによる測量のニーズの高まりが感じられる内容が多くありました。今回は遠隔で操縦できる仕組みと、高性能センサーとソフトのセットを見ていきます。
高まる高性能測量機のニーズ
ドローンによる計測が一般化しつつありますが、これまでの主流は「軽くコンパクトなドローンと、そこそこの性能を持つ軽量な計測器」という組み合わせでした。しかし時間が経つにつれ、ドローン本体や搭載機器の高性能化が進み、より多くの需要に対応できるようになっています。
2026年6月17日（水）から20日（土）まで開催されている「CSPI 2026 国際建設・測量展」で展示されているものの一つにドローンがあります。いまや測量には欠かせない機材となりましたが、その運用についての課題も同時に浮上しています。それは、つまるところ運用する人員の不足です。
DJI Japanのブースで展示されていた製品のひとつが「DJI DOCK 2」というドローン向けの格納ポート（ドック）です。これは普段、中にドローンを収納した状態で設置されます。遠隔操作で蓋が展開し、中のドローンは操縦可能な状態で浮上し、飛行をスタートします。ドローンでの作業が終わればドックへ自動で着陸し、蓋が閉じることでドローンの保管を行うというのが一連の流れです。
この装置は防水加工もされているため雨に対しても強く、遠隔でのコントロールが可能という点は、現地での点検・操縦作業を不要とするものです。つまり、暑さ寒さを気にしない屋内にいながら、山奥などの僻地での業務を可能とすることで、作業にあたる人員の確保を行いやすくするという狙いがあります。
一方、機器の性能を上げるという方針を取ったのはTerra Droneの「Terra LiDAR 4」です。LiDAR（レーザースキャナー）として高い性能を誇る機器ではありますが、この機器の強みはそれだけではありません。こういった測量では、得られたデータを解析するためのソフトウェアも重要となります。
このソフトの出来次第で、データの精度の良し悪しが決まるといっても過言ではありません。Terra Droneの強みは、同社のLiDARに最適化したソフトウェアを自社で開発している点です。これにより、取得したデータを最適な形で情報としてまとめ上げることができるうえ、アップデートや故障が起きた際の対応も早いというメリットがあります。特に調査を行いにくい奥深い山林や災害地などで、他社の計測器以上の成果を発揮すると展示ブースではアピールしていました。
ドローンを使った事業を進めるうえで、ネックとなっていた“人の手”や“ソフトウェア”といった領域をサポートすることで、これまで以上にドローンを活用する企業が増えてくることが期待されます。
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