「このクルマ、36か月で作りました！」 新車の開発「もっと早くします」宣言が続々 どうやって可能に？

• 2026.07.14
• 鈴木ケンイチ（モータージャーナリスト）

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自動車メーカー各社が、新車開発の期間短縮とコスト削減を相次いで打ち出しています。昨今、自動車のメカニズムや装備は高度化の一途を辿っていますが、実際にこうした劇的な時短化や低コスト化は実現可能なのでしょうか。

急激な「時短・低コスト化」なぜ実現できる？

　ここ最近、自動車メーカー各社が新車開発の時短化・低コスト化を推し進めると相次いで発表しています。日産やホンダ、そして三菱自動車は、それぞれが発表した中期経営計画において大幅な開発期間の短縮と低コスト化を目標に掲げました。

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　具体的には、日産は開発期間を従来の半分の37か月に、三菱も36か月での開発完了を目指すとしています。またホンダは「開発費」「開発期間」「開発工数」をそれぞれ半減させる「トリプルハーフ」戦略を打ち出しました。開発期間が短くなれば、人件費などの開発コストも削減できるでしょう。日産と三菱も当然、時短化と連動した低コスト化を実現してくるはずです。

　ここで注目すべきは、日産が2023年に中国で発売した新型EVセダン「N7」の存在です。なんと日産N7は2年半、つまり36か月で開発されたといいます。日産が目標とする37か月での新車開発は、すでに実現可能なレベルにあるのです。

　これほどの期間短縮は、なぜ可能になったのでしょうか。考えられる要因は大きく分けてふたつあります。

　ひとつめの要因は、プラットフォームや主要部品の共通化です。日産は総モデル数を減らしつつ、車両のプラットフォームやパワートレイン、ソフトウェアを共通化する「商品ファミリー戦略」を導入するとしています。また、三菱も2026年秋に投入する新型「パジェロ」をシリーズ化する方針です。

　このように部品の共通化を進めれば、その開発にかかる工数が減り、期間とコストが一度に縮減できるというわけです。近年では、マツダが2010年代に「一括開発」と名付けたファミリー戦略を推進し、開発コストを大きく削減。苦境にあった業績を回復させています。

　そしてもうひとつ注目すべきなのが、最新のデジタル技術の活用です。いわゆるDX（デジタルトランスフォーメーション）の加速化であり、具体的に言えばクラウド技術、そしてAIの活用が該当します。

　そもそも、開発期間の短縮とコストの削減は自動車メーカーが長年取り組んできた永遠の課題です。それが最近になって急激に進んだのは、クラウドやAIをはじめとするデジタル技術が格段に進歩した結果と考えるのが妥当でしょう。