ガソリンスタンド、「セルフ」「フルサービス」併設の利点は？ 同じ店内で価格差も
「ガソリン以外」を売るうえでは合理的？
――フルサービスのためにスタッフを置けば、人件費を削減できないのではないでしょうか？
人件費削減のメリットは当然薄まるでしょう。しかし、そもそもガソリンは利幅が小さいため、SS（サービスステーション。ガソリンスタンドのこと）は洗車やタイヤ、オイルなどガソリン以外の商品を販売していく必要があります。そうした商品は人手がないと取り扱いが難しいうえ、フルサービスのスタンドのほうが売れる傾向があるのです。
もうひとつ、スプリットが存在する背景には、日本におけるガソリンの商習慣も関係しています。昔から営業しているSSでは特に、給油してその場で代金を受け取る現金売りではなく、法人客などを中心に、月末あるいは盆、暮れにまとめて集金するといった掛売りも行われます。つまり、なじみの顧客との信頼関係によって成り立っている部分が大きく、セルフへの移行で各種サービスを省略することが、客離れにつながるのを心配するのです。
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先に紹介した都内のスプリットスタンド運営会社では、30ほどある店舗のうち3割でスプリットを導入、ほかは完全フルサービスの店舗だそうです。「もともとフルサービスこそが当社のミソなのですが、セルフ化という時代の流れに対応しないといけない、ということで一部店舗をスプリットにしました」といい、どちらかというとフルサービスを重視していることがうかがえます。
「フルサービスを利用されるのはトラックのお客様が多いです。『給油のためにクルマを降りるのが面倒』『車内のゴミを捨ててもらいたい』といったニーズがあります。もちろん、乗用車のお客様も2割ほどはフルサービスを利用されますよ」（都内のスプリットスタンド）
石油情報センターによると、スプリットスタンドのみの出店数は把握していないものの、セルフスタンドの1割から2割ほどを占めるのではないかといい、特にエネオス（旧・新日本石油）や出光など、日系のブランドに多いそうです。スタンドどうしの競争が激しいからこそ、価格の安さを求める顧客と、なじみの顧客の双方に応えるスプリットを導入して、付加価値を維持する動きがあると話します。
【了】
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