地方鉄道で“新車ラッシュ”なぜ？ 「67年ぶり」「86年ぶり」も 背景にある事情とメリットは
かつて、地方鉄道は大手私鉄や国鉄（JR）の中古車両の受け皿でした。しかし、近年では新造車両の導入も増えています。今回は電車の事例を中心に、地方鉄道の新しい顔となる車両について取り上げます。
地方鉄道で相次ぐ「数十年ぶり」の新型車両
近年、地方鉄道での新型電車の投入事例が増えています。例えば2016（平成28）年に静岡鉄道が導入したA3000形電車は「43年ぶりの新車」、一畑電車の7000系電車は「86年ぶりの新車」、伊予鉄道が2025年に導入した7000系電車は「67年ぶりの新車」、ことでん（高松琴平電気鉄道）が2026年度導入予定の2000形電車も「67年ぶりの新車」といった具合です。
さらに小田急箱根鉄道線（箱根登山電車）も2028年夏頃から、14年ぶりの新型車両4000形電車を導入予定です。こうした「数十年ぶり」という例が示すように、地方鉄道では新型車両の導入事例が増えています。
国内屈指の急勾配区間がある箱根登山電車は別として、他の地方鉄道ではこれまで大手私鉄の中古車両を導入してきました。地方鉄道でも非電化路線は、大半が新潟トランシス製の軽快気動車が導入され、コスト低減が図られています。
しかし、電車の場合、静岡鉄道A3000形は総合車両製作所、一畑電車7000系は近畿車輛と後藤工業（現・JR西日本後藤テック）、伊予鉄道7000系は近畿車輛、ことでん2000形は総合車両製作所と、メーカーが統一されているわけではありません。
こうなっている理由は、市場に中古車両が出なくなってきていることにあります。ことでんの植田俊也社長は次のように指摘します。
「大手私鉄が車両を長く使うようになり、かつてより5～10年ほど運用期間が延びているのです。また従来は5000万円程度で譲渡されていましたが、現在では3億円近くになっています」
7000系を導入した伊予鉄道の広報担当者によると、「700形の部品が底をつきそうなことと、他社の中古車両で（自社の規格に合う）18m車が存在しなかったため、67年ぶりの新車となりました。久し振りの新車ですから、全社を挙げて『いい車両にしたい』と、広く意見を集めました。前頭部形状が曲線的なのは、社長のこだわりです。運行距離が短いため、荷物棚を廃止して、開放感のある車内としました」と語ります。
新型車両になったメリットについては「整備が楽です。空気ばね台車も自動で調整されて、触れるところがないと感じるほどです。乗り心地が良く、静粛性も高く、加速力も優れています。ワンハンドル車両は初めてなので、当初は運転手が戸惑いましたが、すぐに慣れました」とのことです。
オレンジ色の座席や模様は近畿車輛からの提案とのことで、やや固めながら体にフィットする座り心地です。伊予鉄道は従来型の車両でも、扉上にモニターの追加をしていますが、大型モニターによるデジタルサイネージは見やすくなっています。
なお、導入に際しては「環境省並びに国土交通省からの国庫補助金」や、沿線自治体からの補助もあり、18両で約40億円という導入資金を調達しています。
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