若者の帰省離れ？ 成長が続いてきた東北新幹線に“異変” JR東日本を襲う人口構造の変化

• 2026.04.27
• 枝久保達也（鉄道ライター・都市交通史研究家）

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コロナ禍で帰省のあり方が変わり、鉄道利用にも影響が出ているとの指摘があります。しかしその背景には、より根深い世代間の変化と人口減少という構造的な問題が存在しているようです。

帰省は「世代ごとの居住地ギャップ」が生み出す

　コロナ禍で人々の行動様式は大きく変わりましたが、その一つが帰省といわれています。高齢者の感染は命にかかわることから帰省を見送り、そのまま子どもが大きくなって頻度が減ってしまった人、終息までの間に両親・祖父母が亡くなってしまった人もいたことでしょう。

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　帰省の機会が減れば、鉄道利用のピークである年末年始やお盆の利用も減少し、鉄道事業者の経営に悪影響を及ぼす可能性があるのではないかとの指摘があります。コロナ禍は帰省を変容させ、帰省文化の変化は鉄道事業に影響を与えているのでしょうか。

　帰省文化は1947（昭和22）年から1949（昭和24）年にかけて生まれた、いわゆる「団塊の世代」と密接な関係にあります。彼らは地方から大都市、特に東京に出て就職し、そこで家庭を築きました。地方の両親に子どもを会わせるため、数時間かけて地方に行くのが一般的な帰省のイメージでしょうか。

　つまり帰省は、世代ごとの居住地のギャップが生み出します。1990（平成2）年の国勢調査から世代別の地方圏（東京・神奈川・埼玉・千葉・愛知・大阪・京都・神戸以外）居住者の割合を見てみると、当時の団塊の世代が含まれる35～44歳が55％、その親世代である65～74歳は63％なので8ポイントの差がありました。これは大雑把な計算ですが、若者ほど大都市におり、長期休暇で地方に向かう構図が分かるかと思います。

　ところが、1971（昭和46）年から1974（昭和49）年に生まれた団塊ジュニアになると事情は変わってきます。彼らが41～43歳だった2015（平成27）年の人口推計では、35～44歳が50％、団塊世代にあたる65～74歳は54％、ギャップは4ポイントに縮まっています。団塊世代が現役引退後も大都市圏に残ったことで、団塊ジュニアの帰省先は地方ではなくなりました。

　もっとも平均寿命は1990年の男性75.9歳、女性81.9歳から、2020年には男性81.5歳、女性87.1歳まで長寿化しており、乳幼児を連れて祖父母宅に帰省した団塊ジュニアも少なくなかったでしょう。そこにコロナ禍の5年のギャップが生じれば、その間に帰省の機会を失った人もいるかもしれません。