海自の無人機「空飛ぶレーダーサイト」に変身か!? 「防衛の空白埋める」「働き方も変わる」新たな使い方とは？
海上自衛隊が導入を進める無人機MQ-9B「シーガーディアン」に、早期警戒レーダーを搭載する案が浮上しています。本来は哨戒機の補完が目的でしたが、全く新しい任務を担うことになるかもしれません。
自衛隊のために「もう一度働きませんか？」 MQ-9Bがもたらす相乗効果とは
加えて、MQ-9Bであればその運用を必ずしも海上自衛官が行う必要はありません。機体の運用監督は当然海上自衛隊が行うものの、たとえばセンサーの操作や情報処理などは退職自衛官を再雇用する形で民間企業が実施する方式が考えられます。
いかに現役の自衛官時代に優れた技量を有していたとしても、退官後、それを活かした再就職先が見つかるとは限りません。とくに、対潜哨戒機の乗員ともなればそれを活かせる企業はごくわずかです。
しかし、MQ-9Bであればその技量をいかんなく発揮することが出来ます。加えて、MQ-9の運用はすべて地上ステーションから行われるため、有人哨戒機と比べて要員の身体的負担も少なく済みます。この点も、退職自衛官の再雇用に有利に働くでしょう。
このように、MQ-9Bは既存の有人装備を単純に置き換える存在ではなく、有人装備を補完し、相乗効果を発揮することができる存在といえます。その意味で、冒頭に紹介した早期警戒用レーダーの搭載も、航空自衛隊が運用する有人の早期警戒管制機を置き換えるというよりも、むしろそれぞれの利点・欠点を補いあうパートナーという捉え方が妥当なのかもしれません。
なお、MQ-9Bは海上保安庁においてすでに運用が開始されており、2026年現在までに5機が福岡県の北九州飛行場に配備されています。さらに、海上保安庁では2028年度までに追加で4機の導入を予定しており、最終的には9機体制となります。
これに海上自衛隊の23機、さらにアメリカ空軍や海兵隊が沖縄県の嘉手納基地で運用中のMQ-9（MQ-9Bの原型機）を加えると、相当な数のMQ-9シリーズの機体が日本で運用されていることが分かります。
今後、これらの機体を継続的に運用するためには、日本企業の力が欠かせません。とくに、機体整備や大規模修理などを日本企業が受託できるようになれば、運用者と企業の双方にとって大きなメリットがあります。また、MQ-9Bの運用を担う再雇用自衛官の教育機関なども設立すれば、よりスムーズな運用が可能となるでしょう。
Writer: 稲葉義泰（軍事ライター）
軍事ライター。現代兵器動向のほか、軍事・安全保障に関連する国内法・国際法研究も行う。修士号（国際法）を取得し、現在は博士課程に在籍中。小学生の頃は「鉄道好き」、特に「ブルートレイン好き」であったが、その後兵器の魅力にひかれて現在にいたる。著書に『ここまでできる自衛隊 国際法・憲法・自衛隊法ではこうなっている』（秀和システム）など。
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再雇用は、良い事です。
MQ-9B STOL AEWは、是非ひゅうが型護衛艦でも運用して欲しい。
無人機は日本が独自に開発した方が良いと思うんだが、海外に販売もみすえて
次世代はステルス機で研究開発して欲しい。