空自F-15J/DJ戦闘機、新たな改修でどう変わる? 新中期防、まずは20機から実施

空自F-15J/DJ戦闘機は、おおむね半数ずつの旧型と新型に二分されます。改修困難な旧型がF-35戦闘機で代替される一方、新型はさらなる能力向上改修を受けることが、新しい「中期防衛力整備計画」で示されました。

F-35Bやいずも型空母化が注目される一方で

 防衛省は2018年12月18日(火)、今後およそ5年間でどのような政策を行ない、どの防衛装備品をどれだけ調達するかを示した「中期防衛力整備計画」(以下「中期防」)を発表しました。この新しい中期防には、現在、航空自衛隊が運用しているF-15J/DJ戦闘機20機に対し、能力向上改修を行なうことが盛り込まれています。

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航空自衛隊のF-15J戦闘機(画像:航空自衛隊)。

 航空自衛隊は2018年12月の時点で、F-15J/DJを201機保有しています。同隊は1980(昭和55)年から1999(平成11)年までに、F-15J/DJを213機導入していますが、1985(昭和60)年以降に引き渡された機体と、それ以前に引き渡された機体のうち事故修理の際に改修を受けた1機には、処理能力が向上したセントラルコンピューターの搭載や、ミサイルなどの兵装の制御盤をアナログ式からディスプレイに変更するといった、段階的な能力向上が施されています。この能力向上型のF-15J/DJは「J-MSIP(Japan-Multi-Stage Improvement Program)」機、そうでないF-15J/DJは「Pre-MSIP機」と呼ばれて区別されています。

 2018年12月の時点で、航空自衛隊において99機が運用されているPre-MSIP機は、発射後に母機からの誘導を必要としないAAM-4空対空ミサイル(99式空対空誘導弾)が使用できず、急速に近代化した周辺諸国の戦闘機戦力へ対抗することが困難になりつつあります。

 このため政府は2018年12月18日、前述の中期防に沿って、将来的に(STOVL〈短距離離陸・垂直着陸〉型ではない基本型の)F-35A戦闘機63機と、F-35のSTOVL型であるF-35B戦闘機42機を、Pre-MSIP機の後継機として導入することを決定しています。12月24日(月)付の日本経済新聞は、政府がPre-MSIP機をアメリカに売却して、F-35を導入するための資金の一部にすることを検討すると報じており、今後の推移が注目されます。

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