日本のF-2後継は本当に2035年に間に合う？次世代機開発の首脳が語った「絶対に遅らせられない理由」とは？

日英伊3か国が共同開発する次世代戦闘機「GCAP」の関係者は、ファーンボロー国際航空ショーで開かれた記者会見で、「2035年」という就役時期を繰り返し強調しました。

「間に合わせる」ために生まれた新しい開発体制

　もっとも、国際共同開発と聞くと、「開発は遅れる」という印象を持つ人も少なくありません。実際、過去の大型共同開発では、各国間の調整や意思決定に時間を要し、計画が長期化した例もありました。

　GCAPでその課題を解決するために設立されたのが、BAEシステムズ、レオナルド、三菱重工業の3社が共同出資する「Edgewing（エッジウィング）」です。

　開発を統括する同社のマルコ・ゾフCEOは、2035年の就役目標を維持する考えを改めて示しました。

　Edgewingは各国企業の調整役ではなく、機体全体の設計に責任を負うプライムコントラクターとして開発を統括します。各国が別々に設計を進めるのではなく、一つの組織として意思決定を行うことで、開発の効率化とスピード向上を図る狙いがあります。

　ゾフCEOは、「ここ数年の進捗は、防衛装備品開発として前例のないスピードだ」と語り、GCAPは現在、概念設計から詳細設計へ移行する段階にあると説明しました。

　会見で最も印象に残ったのは、「何が一番心配か」と問われた際の答えでした。

「私が夜眠れなくなるのは、デリバリーだ」ゾフCEOはそう言い切りました。

　デリバリーとは、約束した能力を予定どおり実現することです。政治的な課題や国際調整ではなく、「期限どおり完成させること」が最大の責任だという言葉からは、2035年という期限に対する強い覚悟がうかがえました。